南海トラフ地震が発生したら、どれくらいで水道や電気、ガスは復旧するのでしょうか?
また、交通インフラはどれくらいで復旧するのでしょうか?
それぞれ、確認してみましょう。
<上水道>
地震発生直後は、約8割の世帯が断水。仮復旧に1ヶ月以上かかる区域が約20%。その20%を除き、1日後には41%、4日後には60%、1週間後には73%、1ヶ月後には97%が復旧する見込み。
<下水道>
地震発生直後は、約2割の世帯で利用困難。仮復旧に1ヶ月以上かかる区域が約7%。その7%を除き、4日後には38%、1週間後には66%、1ヶ月後にはほぼ全域が復旧する見込み。
<電気>
地震発生直後は、全域で停電。仮復旧に1ヶ月以上かかる区域が約10%。その10%を除き、1日後には64%、1週間後にはほぼ全域が復旧する見込み。
<電話>
地震発生直後は、約8割の固定電話が通信不能。仮復旧に1ヶ月以上かかる区域が約3%。その3%を除き、1日後には64%、4日後には94%、1週間後にはほぼ全域で復旧する見込み。
<都市ガス>
地震発生直後は、約7割の世帯で供給停止。仮復旧に1ヶ月以上かかる区域が約2%。その2%を除き、1日後には8%、4日後には9%、1週間後には11%、1ヶ月後には54%が復旧する見込み。
※仮復旧に1ヶ月以上かかる区域とは、浸水や火災、地すべりなどの被害があった区域。
では、交通インフラはどうでしょうか。
<空港>
空港は一時的に閉鎖となりますが、点検後に航空運用に支障がないと判断されれば運行は再開されます。その後、直ちに救急・救命活動や緊急輸送節位の輸送受入拠点となります。
<橋>
本州と四国を結ぶ、神戸淡路鳴門自動車道、瀬戸中央自動車道は被災と点検のために通行止めになります。2日目には、緊急車両が通行できるようになると想定されています。
<港湾>
震度6強以上のエリアでは、耐震強化岸壁は機能を維持できるが、非耐震の岸壁は陥没、破損、液状化の被害が出ます。3日後には、津波被害が比較的少ない瀬戸内海の各港にて、一部船舶の入港が可能になります。
(出典:たかまつ防災マップ)
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